自宅の事故は意外と多い!転倒・転落事故を防ぐためにリフォームしよう!

公開日:2022/03/01   最終更新日:2022/04/11

事故を防ぐ

意外なことに高齢者の転倒事故は、外出先よりも自宅で起こることの方が多いそうです。筋肉や視力の衰えに加え、住み慣れた自宅ではついつい気が緩んでしまうため、住宅内事故が起こりやすいのかもしれません。そこで今回は、リフォームなどの安全対策やリフォーム費用の補助金についてなど、役立つ情報をご紹介していきたいと思います。

 

住宅内事故で一番多いのは転倒事故

高齢者の住宅内事故で最も多いのが転倒事故です。筋力だけでなく注意力も低下してくるため、小さな段差に気づかず、つまずいてしまうこともあるようです。ここからは、家庭内で転倒事故が起こりやすい場所をみていきたいと思います。

浴室

多くの場合、浴室や脱衣室の濡れた床に滑って転倒してしまうようです。また、浴槽に入る際や出る際に、バランスを崩して転倒してしまう例もあります。手すりをつける、滑りにくい床材にするなどの対策が有効です。

庭には、花壇があったり、プランターやガーデニングの道具などが置いてあったりと、障害物になるものがたくさんあります。足元の邪魔にならない場所に配置する、頻繁に使わないものは倉庫に収納しておくなどの工夫が必要です。

居間

居間では、コンセントのコードに引っかかったり、めくれたカーペットにつまずいたりして転倒することが多いようです。コードは壁にはわせるなどして、床に置かないようにしましょう。また、カーペットがめくれ上がらないようテープで留めておくことをおすすめします。

ドア建具の段差

高齢者は、2~3センチほどの段差に気づきにくいうえ、注意力も低下しているため、住み慣れたはずの家であっても、ドア建具など小さな段差で転倒することがあります。スロープを付けるなどして、段差をなくすようにしましょう。

階段

住宅内事故では、階段での転倒も多くなっています。手すりがついていない、階段自体が滑りやすいなどが原因として挙げられるようです。手すりがついていない階段は高齢者にとって大変危険ですので、すぐに対策しましょう。

階段自体が滑りやすい場合は、階段専用の滑り止めが有効です。また、素足に比べ、靴下やスリッパを履いているほうが滑りやすいので、階段を上り下りする際は、なるべく控えた方がよいでしょう。

住宅内事故を防ぐには

高齢者が安全に暮らすためには、家族の見守りも大切ですが、四六時中目を離さずに生活することは不可能といえるでしょう。いつ起こってしまうか予測がつかない事故に備えて、転倒を防ぐための安全対策が最も重要です。

また、万一転倒してしまった場合に、どのような対処をするべきか、事前に確認しておくとよいでしょう。いざという時に慌てず行動できます。

生活環境を確認

最適な安全対策を講じるために、まずは高齢者の生活環境を確認する必要があります。段差や障害物などがあれば、つまずきの原因になるものを可能な限り排除しましょう。また、滑りやすい場所には、手すりや滑り止めなどで対策しましょう。

しかしながら、万全の対策を取っていたとしても、転倒してしまう可能性はゼロではありません。そういった万一の場合に備え、転倒しても大けがにならないような対策も必要となってきます。

浴槽や脱衣所にマットを敷く、家具やテーブルの角にクッション材をつけるなど、転倒の衝撃をやわらげる工夫をしてください。また、家の構造自体に問題があり、自分たちだけで対策するのが難しい場合は、思い切ってリフォーム業者に依頼することも検討してみるとよいかもしれません。

身体の状態を確認

筋力や視力などの身体機能が衰えると、ささいなことが原因で転倒事故につながってしまいます。とくに転倒につながりやすい疾患を持っていたり、薬の副作用でふらつきや立ちくらみがあったりする場合は注意が必要です。定期的に高齢者の身体の状態を確認し、状況にあった対策を取りましょう。また、健康を維持するために、日頃から規則正しい生活を心掛けることも大切です。

自治体から補助金が出る場合もあるので要チェック!

思い切ってリフォーム業者に依頼してみたいけど、費用面での不安があるという方も多いかもしれません。しかし、バリアフリー化など、高齢者向けリフォームの場合、以下のような補助金制度や減税制度が適用されることもあります。少しでも負担を減らせるよう有効活用してみてはいかがでしょうか?

介護保険からの補助金

要介護認定を受けている方は、介護保険の補助金を受給できます。実際に支払ったリフォーム代の9割相当が支給されるため、かなりの負担減となるでしょう。支給限度額は、ひとりにつき生涯で20万までです。

ただし、要介護状態区分が重くなったり、引っ越したりして新たなリフォームの必要性が認められれば、再度20万までの支給限度額が設定されるので、場合によっては複数回利用することも可能です。具体的には、以下のようなリフォーム工事に利用できます。

・手すりの取りつけ

・引き戸への取り替え

・段差の解消

・滑り止めや床材の変更

・洋式便器への取り替え

・上記リフォームに付帯して必要となる住宅改修

自治体からの助成金

自治体によっては、高齢者向けリフォームの助成金を支給する制度があります。条件は自治体によって異なるため、問い合わせてみてください。また、介護保険と合わせて使えるかも確認しておくとよいでしょう。

バリアフリーリフォーム減税制度

バリアフリー改修工事を行うことで、所得税や固定資産税が減税される制度があります。所得税の特別控除は、補助金の額を引いた後の工事費用が50万円を超えるものが対象です。また、固定資産税の減額は、新築から10年以上経過した住宅が対象です。

 

今回は、住宅内事故で一番多い転倒事故対策について解説してきました。高齢者は、小さな段差でもつまずいてしまうことがあり、できるだけ段差や障害物を排除していく必要があります。

また、浴室などの滑りやすい場所も要注意です。スロープや手すり、滑り止めなどで対策できますが、古い住宅など、家の構造自体に問題がある場合は、プロのリフォーム業者に依頼することをおすすめします。補助金制度や減税制度の利用もぜひ検討してみてください。

 

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